紙巻タバコへの本格的な締め付けが始まった今こそ考えたい電子タバコへの移行
紙巻タバコを巡る状況は年々厳しくなってきました。
自由にタバコを吸えた時代は見る影もなく、今や喫煙所を探すことも困難なほどです。
タバコが吸いやすくなるように世論が動くことは考えにくいため、今後は更に窮屈な状況になると考えられます。
そんなときに考えてみたいのが電子タバコへの移行です。
今回は紙巻タバコと電子タバコの現状についてみていきましょう。
紙巻タバコを締め出す規制強化
現在、紙巻タバコに関する大きな動きの1つに法律や条令による規制強化を挙げることができます。
具体的には国の提示する改正健康増進法で、この法律は通称「受動喫煙対策法」や「受動喫煙防止法」とも呼ばれています。
既に存在する健康増進法の一部を改正したもので、受動喫煙の防止に焦点を当てた法律です。
受動喫煙対策法は「望まない受動喫煙をなくす」という理念を柱とした法律で、健康被害から人々を守るために制定されました。
特に子供や病気の患者などに影響が強いと考え、施設における禁煙化を推進している形です。
といってもそれは建前でオリンピックの開催に合わせた外交政策の一環といえます。
この法律はオリンピックのある2020年にあわせて実施されるのでオリンピックが無ければ策定されることもなかったはずです。
オリンピックは世界中の注目が日本に集まるイベントであり、外貨を獲得するための一種の宣伝の場ともいえます。
世界的に喫煙に対して厳しい潮流となっているので、喫煙を放置しておけば先進国の仲間入りをさせてもらえないと国は考えているのかもしれません。
ともかくこの法律は制定され、2020年を目処に段階的に実施されていきます。
具体的には2018年後半から一部施行が始まり、2019年夏ごろに学校や病院を含む施設で実施、2020年4月から飲食店を含む全ての施設で実施される計画です。
計画を立てたら後は実行するだけなので、もう法律の運用は始まっていると考えて良いでしょう。
あらゆる場所でたばこが吸えなくなる
受動喫煙対策法が本格的に実施されると飲食店で紙巻タバコが吸えなくなります。
正確には室内の喫煙所で吸うことになるでしょう。
喫煙者が客層の飲食店の場合、廃業に追い込まれる可能性もあります。
また、既に市役所などの公共施設では喫煙所自体が撤去されていることも珍しくなくなりましたが実施されることで公共施設は全面禁煙となります。
会議で疲れた頭を癒すためにタバコを吸うなんてことはできなくなるわけです。
公共施設で働く職員や学校の先生なども例外ではありません。
そうなったとき助けになるのが施設外の喫煙所ですが、果たしてそうしたものが憎まれないかというと疑問が残ります。
一例として、飲食店において分煙を実施している店舗では「禁煙席なのにタバコの匂いがして不快」という声もあるようです。
タバコの匂いが嫌いな方の中には喫煙家との共生ではなく撲滅を求めている方は存在するといえるでしょう。
ほとんどの人々が中庸の考え方であっても声が大きい方がいれば強引に流れが作られてしまうのは世の常です。
そうした声に押され喫煙所自体が今よりも減少していくことは十分に考えられます。
都条例も規制を加速
国の受動喫煙対策法と同じく、東京都も「受動喫煙防止条例」を制定しました。
こちらも2020年に全面実施予定で、東京オリンピックの開催を契機とする規制です。
国に先立って規制をすることでより締め付けを強化していきたいのでしょう。
受動喫煙対策法との違いとして最も大きいのは「従業員に受動喫煙をさせないようにすること」というもの。
健康を増進するために従業員が受動喫煙をしないよう、別途喫煙室を設けて喫煙をしなければならないわけです。
実際に働いている人々からすれば優先して欲しいことは山のようにありそうなものですが、ともかくそういう条例となっています。
どちらも公共施設や飲食店での喫煙を止めさせるという点では一致した規制です。
ただこれはあくまでも紙巻タバコに対しての規制であって、電子タバコの場合は少し事情が異なります。
VAPEは規制の対象外
電子タバコには大きく分けて液体を熱して蒸気を吸い込むVAPEタイプと、タバコ葉を熱した蒸気を吸い込む加熱式の2種類があります。
そしてこの前者であるVAPEには、何と特に規制する法律が存在していないのです。
受動喫煙の有害性はタバコ葉に起因するものとなっているため、受動喫煙対策法も受動喫煙防止条例もVAPEには引っかかりません。
なぜならVAPEで使われる液体にはタバコ葉に由来するものは入っていないからです。
VAPEはニコチン入りリキッドを個人輸入して使わない限り、タバコとは無縁の嗜好品といえます。
その場に合わせて使っていこう
ただ、法律的にVAPEの喫煙が許されているからといって自由に喫煙するのはおすすめできません。
なぜならVAPEはまだまだ一般的な嗜好品とはいえず知名度が低いからです。
電車の中で吸うのも法律では許されているものの知らない方からすればトラブルに発展してもおかしくありません。
特に気をつけたいのが紙巻タバコと同一視されかねない場面です。
飲食店の禁煙席で堂々とVAPEを吸えば因縁をつけられる可能性もあります。
何の健康被害ももたらさない単なるグリセリンの蒸気であっても関係ないのです。
そのため、できるだけ紙巻タバコに準拠した形で運用していくと良いでしょう。
そうすれば少なくともトラブルを防ぐことができます。
トラブルを起こす可能性が低くなる
タバコに関連するトラブルで最も大きな要因となるのがその独特な匂いです。
この匂いが元で近隣住民と争いになることもあります。
ですがVAPEにはそうした匂いがありません。
VAPEのもつ香りはリキッドに含まれる香料に由来し、いずれも良いものとなっています。
フルーツ系の香りもあればお菓子のような香りもあり、タバコのものとは一線を画す形です。
そのため匂いが原因でトラブルを引き起こす可能性は低いといえます。
まさか「リンゴの匂いがする」といって因縁をつけてくる近隣住民もいないでしょう。
加熱式タバコは経過を見る状況
紙巻タバコでもVAPE系でもないタバコとして加熱式タバコというものが存在します。
これはタバコ葉を熱して蒸気を発生させるため、紙巻タバコに近い存在です。
ただ紙巻タバコと比較すると有害物質はほとんどカットされている形となっています。
いまだその有害性が明らかになっていないため、屋内に専用の部屋を設ければ喫煙できるようになりました。
それが果たして禁煙を熱望する人々に受け入れられるかは不明ですが、法律上はそうなっています。
いずれ完全に規制されるのか、それともこの位置をキープできるのか分水嶺のような存在です。
大容量バッテリーを備えた「Eonfire」
VAPEのスターターキットとしておすすめなのがEonfireのVAPEです。
加熱するためのバッテリー容量が大きく、かつ消費電力を調節することもできます。
吸い応えを求める場合にも長時間使っていたい場合にも便利な一台です。
まとめ
紙巻タバコと電子タバコを巡る現状についてみてきました。
規制強化の果てにどのような道をたどるのかはまだ分かりませんが愛煙家にとっては厳しい状況になると考えるのが自然です。
また加熱式タバコは規制と認可のボーダーライン上に存在しています。
唯一規制の手から抜け出ている存在がVAPEです。
心地よい喫煙ライフを送るためには、今こそVAPEに手を伸ばす時期なのかもしれません。